「ひとりがたり馬渕睦夫」#10 移民受入問題と日本の危機 ～移民政策はディープステートの世界グローバル化プラン～
移民政策による、
日本の雑種化と解体を促す政策は認めません。
賃金が下がる上に文化が違えば昔の渡来人と違い
突発的に人が流れて来ても、
日本化が追いつかない為に反乱や暴動の危険がある。
でわ・・
ちなみに、この動画のについては・・
商業的利害を除けば、有力なお話だと思います。
確かに武田邦彦先生のように無償に近いお話だけが
事実を語る術でもないのかもしれないので、一概には言えないが・・
少なくとも、薄弱ながら馬渕睦夫のお話は辻褄があいますね。
それにしても、
日本の雑種化と国内に移民国家を作られたら日本が分断される
もし？そうなったらならば、
今の政治家や官僚達に責任を取れる話だろうか？
投げっ放しに放置して寿命が来て終わるだけで、
残された側はどうするのか？
許される話ではない。
そして、唯一の救いは現役ならば命が狙われるような暴露が
晩年になると、その勢力の世代が衰えるからこそ
発言できる真実といったところですね。
そこで、ここでは
グローバリゼーションと反グローバリゼーションという用語にも触れます。
wikiペディアより
グローバリゼーション
グローバリゼーション（英: globalization, globalisation）とは、社会的あるいは経済的な関連が、旧来の国家や地域などの境界を越えて、地球規模に拡大して様々な変化を引き起こす現象である[1][2]。グローバライゼーション、グローバル化、世界化、地球規模化などとも呼ばれる。他動詞にする場合にはグローバライズする（英：globalize）という。
「グローバリゼーション」という言葉は、様々な社会的、文化的、経済的活動において用いられる。使われる文脈によって、例えば世界の異なる地域での産業を構成する要素間の関係が増えている事態（産業の地球規模化）など、世界の異なる部分間の緊密な繋がり（世界の地球規模化）を意味する場合もある。
語義
異義語
「グローバル」と「インターナショナル」、「グローバリゼーション」と「インターナショナリゼーション（国際化）」という語は、意味する範囲が異なる。「インターナショナリゼーション」は「国家間」で生じる現象であるのに対して、「グローバリゼーション」は「地球規模」で生じるものであり、国境の存在の有無という点で区別される。
具体的に言えば、世界地図を見て国境を意識しながら国家間の問題を考えれば、「インターナショナル」な問題を考えている事になる。対して、地球儀を見ながら地球全体の問題を考えれば「グローバル」な問題を考えている事になる。即ち、「グローバリゼーション」の方が「インターナショナリゼーション」よりも範囲は広くなる。
訳語
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所の「外来語」言い換え提案では「地球規模化」を挙げている。「グローバリゼーション」「グローバル化」といった言葉も使われている。中国語では、「全球化」と訳される。
歴史
「グローバリゼーションの歴史」も参照
世界史的に見れば、何らかの現象の「グローバリゼーション」は、大航海時代に起源を発する。大航海時代により、ヨーロッパ諸国が植民地を世界各地に作り始め、これによりヨーロッパの政治体制や経済体制の「グローバリゼーション」が始まり、物流の「グローバリゼーション」が起こった。これが本格化し始めた時期は19世紀で、ナポレオン戦争による国民国家の形成や、産業革命による資本主義の勃興が、近代の「グローバリゼーション」を引き起こした。
第二次世界大戦が終わると、アメリカ合衆国を盟主とする冷戦の西側諸国で多国籍企業が急成長し、現代の「グローバリゼーション」が始まった。1970年代から国際決済が急速にオンライン・グローバル化し、「グローバリゼーション」という語が使われるようになった。東欧革命の翌年である1990年には、「ボーダーレス」（無境界）という語で、「国境が越えて揺さぶる力が物を言う」という論調で東欧革命後の世界が語られる例もあった[3]。
特に、ソビエト連邦が消滅したこと（1991年大晦日）により、アメリカ合衆国の単独覇権が確立された1992年元日から、「グローバリゼーション」という語は一層の広まりを見せた。ソビエト連邦が消滅すると、社会主義の消滅と資本主義の永続が喧伝され、「冷戦後の自由貿易圏の拡大によって、文化や思想の枠に囚われない貿易が促進する事態」「グローバル企業が地球上のどこでも恣に振舞える世界」「経済・政治・社会など、あらゆる体制をアメリカ型に変えること」も指すようになった。
従って、グローバリゼーションによる負の現象、例えば工業や農業といった産業の世界規模での競争（メガコンペティション）、多国籍企業による搾取の強化、国内産業の衰退、プレカリアート（非正規雇用労働者）の増大という現象を指す場合もある。そのため、「グローバル化＝新自由主義 (無規制資本主義)」「グローバル化＝アメリカ化」として否定的に用いられる例も多くなった。1992年以来、グローバリゼーションの負の現象を憎む人々は、主要国首脳会議の開催地などで反グローバリゼーションを訴えている。
しかし、2015年以後は、「反グローバリゼーション」なかんずく「グローバル資本主義への嫌厭」を掲げる党派が世界で躍進している。「グローバリゼーション」と「無規制資本主義」の総本山であるアメリカ合衆国で、「社会主義者」を自称するバーニー・サンダースがアメリカ大統領予備選で指名争いを演じ（2016年冬～初夏）、保護主義を掲げるドナルド・トランプがアメリカ大統領選挙で勝利したこと（2016年11月8日）が、その象徴的出来事である。アメリカ以外でも、ジェレミー・コービン（イギリス労働党党首、2015年9月就任）やジャン＝リュック・メランション（フランス）などが、反グローバリゼーションを掲げて躍進している。
徴候
グローバリゼーションの傾向が認められる現象は多くあるが、現代の「グローバリゼーション」では、
第二次世界大戦後に地球規模化した現象
世界恐慌最中の1930年代前半に失われたが、現在に復活している現象
米ソ冷戦終結後の1990年代に地球規模化した現象
の3つの流れがある。これらの現象には、ヒト・モノ・カネと情報の国際的な流動化が含まれる。また科学技術、組織、法体系、インフラストラクチャーの発展がこの流動化を促すのに貢献した。一方で、様々な社会問題が国家の枠を超越し、一国では解決できなくなりつつある。
より明確にいうと、地球規模化が認められるものには、
世界経済の融合と連携深化。
貿易の発展。
直接投資を含む資本の国際的流動の増加。
国際金融システムの発展。
多国籍企業による世界経済の支配割合の高まり。
世界で最適な調達・販売を行なうサプライチェーン・マネジメントの発達。
航空と海運の航路増大による物流ネットワークの発達。
インターネット、通信衛星、電話などの技術を使った国境を越えるデータの流れの増大。
地球規模的に適用される標準、基準などの増加。（例：著作権法）
異文化交流の機会増加。
増大する国際的な文化の交換。文化の同化、融合、欧米化、アメリカ化（アメリカナイゼーション）、日本化及び中華化を通じての文化差異の減少。
増加する海外旅行、観光。
政治主体の一元化
経済的格差の世界化
社会問題の世界化
疫病の世界的流行。
犯罪の世界規模化。
地球全体の環境問題。
紛争への世界的関与。
などが挙げられるが、すべての項目に地球規模化が認められるかどうかについては議論の余地がある。
経済学者のダニ・ロドリックは著書『グローバリゼーション・パラドクス』で、グローバル化の今後の選択肢として、
民主主義を犠牲にしてでもグローバル化を進める
グローバル化を進めるとともに政治統合を推進させ、グローバル民主主義を実現させる
各国の政策的自律性を保証し、国家レベルでも民主主義を維持する代わりに、グローバル化に一定の制限を加える
という三つの道があると指摘している[5]。
議論
「貿易#貿易に関する誤解」も参照
グローバリゼーションの進展については、肯定的に推進しようとする意見もある一方で、批判的意見もあり、様々な立場から撤廃しようとする意見が提示されている（反グローバリゼーション・脱グローバリゼーション）。様々な分野においてその功罪につき議論されている。
国際政治学者のサミュエル・P・ハンティントンは著書『文明の衝突』で、世界がグローバル化していくと最終的にイデオロギーの対立はなくなるが、東西の対立（東洋の文明と西洋の文明の対立）が浮き彫りになってくると指摘していた[7]。
経済学者のトマ・ピケティは「グローバル化そのものはいいことであり、経済が開放され一段の成長をもたらした。格差拡大を放置する最大のリスクは、多くの人々がグローバル化が自身のためにならないとして、極端なナショナリズムに向かってしまうことである」と指摘している[8]。
経済学者のタイラー・コーエンは著書『創造的破壊』で「グローバル化によって文化の多様性が失われる」という通説について、社会間の多様性は減少する可能性もあるが、個々の社会の中ではむしろ多様性は促進されるとしている[9]。
経営学者・経済学者の高巖は「グローバリゼーションに関して、
グローバリゼーションそのものが貧困問題を解決する
グローバリゼーションによって貧困問題はより深刻化する
という2つの見解がある」と指摘している[10]。
経済学者のジェフリー・サックスは「グローバリゼーションは、貧困問題の解決に役立ってきた」と指摘している[10]。サックスは、富はゼロサムゲームのように誰かが大きな富を得たからといって貧しい者がより貧しくなるわけではなく、むしろグローバリゼーションが貧困解消の一助となっているとしている[11]。サックスは著書『貧困の終焉』で「グローバリゼーションが、インドの極貧人口を2億人、中国では3億人減らした。多国籍企業に搾取されるどころか、急速な経済成長を遂げた」と指摘している[12]。
ジャーナリストのトーマス・フリードマンは著書『フラット化する世界』で、地球上に分散した人々が共同作業を始めインド・中国へ業務が委託され、個人・各地域が地球相手の競争力を得ている、あるいは貢献しているとしており、紛争回避にもつながっているとしている[12]。
経済学者のジョセフ・E・スティグリッツは、グローバリゼーションそれ自体は評価しつつ、そのプロセスは正しい政策の組み合わせ・順序を踏まえるべきとしている[13]。
経済学者のポール・クルーグマンは主に覇権国家や多国籍企業の利益追求を肯定・促進する(新自由主義)ために広められるドグマの一種であるとしている[要出典]。ただし、クルーグマンはグローバリゼーションそのものに反対しているわけではない[14]。
経済学者の竹中平蔵は「グローバル化の進展で起きることは、財政制度・金融制度などの制度の競争である。制度の均一化が起きてくることが、グローバリゼーションである」と指摘している[15]。また竹中は「グローバリゼーションという流れの中で、人の移動は活発となっているが、実際問題として普通の人が国境を越えて移動することは容易ではない。重要なのは、普通の人が国内でも所得価値を生み出せる仕組みをつくることである」と指摘している[16]。
肯定的見解
国際的分業（特化）が進展し、最適の国・場所において生産活動が行われるため、より効率的な、低コストでの生産が可能となり、物の価格が低下して社会が豊かになる（比較優位）。
投資活動においても、多くの選択肢から最も良いものを選択することができ、各企業・個人のニーズに応じた効率的な投資が可能となる[要出典]。
全世界の様々な物資、人材、知識、技術が交換・流通されるため、科学や技術、文化などがより発展する可能性がある。また、各個人がそれを享受する可能性がある。
各個人がより幅広い自由（居住場所、労働場所、職種などの決定や観光旅行、映画鑑賞などの娯楽活動に至るまで）を得る可能性がある。
密接に各国が結びつくことによって、戦争が抑制される可能性がある。
環境問題や不況・貧困・金融危機などの大きな経済上の問題、人権問題などの解決には、国際的な取り組みが必要でありこれらに対する関心を高め、各国の協力、問題の解決を促す可能性がある。
否定的見解
安い輸入品の増加や多国籍企業の進出などで競争が激化すると、競争に負けた国内産業は衰退し、労働者の賃金の低下や失業がもたらされる
投機資金の短期間での流入・流出によって、為替市場や株式市場が混乱し、経済に悪影響を与える。
他国・他地域の企業の進出や、投資家による投資によって、国内・地域内で得られた利益が他地域・国外へと流出する。
従来は特定地域に留まっていたテロリズムや武力紛争が全世界化し、各地域の安全が脅かされる。
多国籍企業の進出や人的交流の活発化によって、生活と文化が世界規模で均質化し、地域固有の産業や文化が消滅する。
地域間競争の活発化によって、投資・経済活動の巨大都市（世界都市）への集中が進み、農山村や中小都市が切り捨てられ衰退。
投資家やエリート官僚が政治を牛耳るようになり、各国・各地域の民主主義はグローバルな寡頭制に置き換えられる恐れがある。
厳しい競争の中で企業を誘致したり国内産業を育成しようとするため、労働環境は悪化し、環境基準が緩められ、社会福祉が切り捨てられるようになる（底辺への競争）。
日本
森永卓郎は「日本人が"グローバル化"と言う場合、それは誤いなく"アメリカ化"という意味である。アメリカが世界標準であると言う根拠はどこにもなく、当のアメリカだけが、自分たちのことを世界であると思い込んでいる」と指摘している[17]。また森永は「日本にとって本当のグローバル化とは、アメリカを相対化することであり、アメリカを追従せず、アメリカ化を拒絶することが本当の意味でのグローバル化である」と指摘している。
反グローバリゼーション（はんグローバリゼーション、英: Anti-globalization）または反グローバリズム（英: Anti-globalism）は、グローバリゼーションに反対する主張や運動などを指す呼称。
概要
反グローバリゼーションは必ずしも統一された思想ではなく、グローバル資本主義に反対する様々な社会運動を包括した呼び名である。こうした考えや運動は、環境・開発などのNGOや学生・労働者・農業団体などから幅広く支持を集めている。
反グローバリゼーションの嚆矢になった出来事は、1999年11月30日～12月2日にシアトルで開かれたWTO総会反対デモである。この時期は、他にも2000年4月15日～4月16日のIMF年次総会反対デモなど、ワシントンD.C.の世界機関が主導するグローバリゼーションに抗議するデモが特徴である。
2008年秋の世界同時不況を経て、2010年代後半には自由貿易など地球規模の枠組みや移民受入れを否定し、自国本位とする風潮が表面化した。2016年、イギリスでは欧州連合からの離脱の是非を問う国民投票が行われ、移民流入制限などを唱えた離脱派が勝利した。2016年アメリカ合衆国大統領選挙で勝利したドナルド・トランプも環太平洋連携協定（TPP）などの枠組みを否定し、米国第一を掲げる保護主義的政策を打ち出した結果、グローバル化を嫌悪する有権者の投票を集めた。
しかしながら、反グローバリゼーションのレッテルを張られたグループはしばしばこれを否定しており、その代わりに"Global Justice Movement" や"Movement of Movements"、または「下からのグローバリゼーション」といった用語を用いている。また、特にフランスでは「もう一つの世界を志向する人たち」という意味で"Altermondialiste"（アルテルモンディアリステ、彼らの思想や行動はAltermondialisme―アルテルモンディアリスム）という用語も頻繁に使われる。
活動
1990年代以降、国際会議の開催地に結集し、集会やデモンストレーションなどを行いグローバル化（globalization）に反対する[1]。反グローバリズム運動が広く注目されるようになったきっかけは、1999年にシアトルで開催されたWTO閣僚会議（第3回世界貿易機関閣僚会議）の際に、人間の鎖による会場包囲で開会式が中止となり、約5万人が参加したデモの最中に一部暴徒化した参加者が商店を破壊し警察と衝突したことにより緊急事態宣言が出され、これが主要メディアで報道されたことによる[2]。
識者の見解
特徴
経済学者の伊藤元重は「グローバル化の動きが、世界の経済成長に大きな貢献をしたことは否定できない事実であるが、一方で国家間の格差を広げ、地球環境悪化の原因にもなっているという厳しい批判が出ている。批判は途上国の政府だけでなく、先進国のNPOのような市民団体も反グローバル化活動の中心となっている」と指摘している[3]。
経済学者のジャグディーシュ・バグワティーは、反グローバル化運動の参加者たちは、新興国・途上国から低価格の商品が入ることで雇用が脅かされると懸念する先進国の労働組合関係者、グローバル化が地球環境を破壊すると主張する人々、グローバル化によって途上国の労働者が搾取されていると主張する人々、市場経済にそもそも反対な共産主義者などさまざまなバックグラウンドをもっていると指摘している[4]。
三橋貴明は一概に「自由」「保護」と区分できるわけではなく、ある国が置かれた環境も考慮すべきと述べている[6]。
思想
経済学者の野口旭は「反グローバリズム派によるグローバリズム批判は、国内経済・地域経済の自律性を確保すべきという性質を持っている[7]」「世界中の根強い『反グローバリズム』の根底にあるのは、自国の経済が貿易という捉えどころの無いものによって変えられていく嫌悪感なのかもしれない[8]」「グローバル化それ自体への感情的な反発は、ある種の排外主義と言わざるを得ない[9]」と指摘している。
野口は「グローバル化の中で、比較劣位の産業が厳しい構造調整を強いられてきた。絶えざる構造調整のしわ寄せを受け続けてきた労働者・農業生産者がグローバリゼーションを制限することで苦痛から逃れたいと運動することは、当事者にとっては当然の行動である」と指摘している[10]。
中野剛志はリーマンショックによる世界同時不況でユーロバブルが崩壊すると、ギリシャのデフォルト問題が生じたが、EUは財政的に統合されていないため、ドイツなどの財政上余裕がある国の判断でデフォルトの救済が決定した[11]。その際にドイツ国民がギリシャ救済に拒否感を示したことについて、グローバル化にナショナリズムや民主主義が抵抗している構図であったと述べている。また、ブリュッセルに集まるヨーロッパのエリートにはコスモポリタンの伝統があり、グローバル化を推進したが、民主主義主体である一般層にはその国の文化や伝統に密接に関っており、そう簡単に国境を越えられず、フランスの農家・ジョゼ・ボヴェの例を出し、民主主義の民主的な声というのはアンチグローバル化であるとしている[12]。
反論
野口旭は「グローバリゼーションの波はいくつか残っている『閉じられた社会』にも、二十一世紀の早い段階に必ず及んでくる。マルクスはかつて、その過程を『資本の文明開化作用』と呼んだ。行うべきは、その作用を阻害するのではなく、むしろ推進することである」と指摘している[9]。
経済学者の八代尚宏は「若者の雇用機会減少や賃金格差の拡大を改善するためには、政治的圧力のみならず、市場の活用を推進するべきである。世界的に貿易が拡大する中で、労働生産性・賃金の差の拡大が生じている。反グローバリズムを唱えても、世界の潮流から取り残されじり貧になるだけである」と指摘している。
災害時はご覧ください。
生活情報・札幌
生活情報・道央
北海道地震でインフラが麻痺した恐さを知った中で、
インフラに関する連絡先等を
今後も記事に載せておきます。
最悪・・皆さんは自力で調べるとは思いますが、念の為に・・
このまま、インフラに関するホームページや連絡先を載せておきます。
電気・ガス・水道・航空会社・列車・道内のバス会社・高速道路に関する
会社のホームページと電話番号を出来るだけ！！まとめました。
でわでわ。
また、宜しくお願いします。
Have a nice day!！
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皆様へ・・
いつもいつも、、こんな話につきあって頂いて
有難うございますｍ（＿ ＿）ｍ
そして・・
ご観覧してくれる皆様もどうもです。
その中には、生きている人達だけではないこともあります。笑ｗ
でわ・・
☆しりとりゲーム続行です！！笑
ペテルギウス版
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最近結構、ここに居ます。笑
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