検索エンジン、オンライン広告、クラウドコンピューティング、ソフトウェア、ハードウェア関連の事業がある。
Google LLC
Googleplex-Patio-Aug-2014.JPG
企業形態 LLC
業種 インターネット
ソフトウェア
ハードウェア
設立 1998年9月4日（20年前）
創業者 ラリー・ペイジ
カリフォルニア州 アンフィシアター パークウェイ 1600番
座標 北緯37度25分20秒
西経122度5分4秒
事業地域 全世界
主要人物 サンダー・ピチャイ（CEO）
ルース・ポラット（CFO）
所有者 Alphabet
子会社 YouTube
スローガン Don’t be evil
ウェブサイト Google.com
日本法人が関わった事業
2011年6月15日 My Places now helps you manage your important locations by Hiroki Asakawa
2012年2月14日 An easy way to access directions and locations you care about by Tatsuo Nomura
2012年3月31日 Begin your quest with Google Maps 8-bit for NES by Tatsuo Nomura
2013年3月31日 Find treasure with Google Maps by Tatsuo Nomura
2013年9月19日 A fresh look for Google Translate on iOS, with more languages and new features by Masakazu Seno
Google 日本語入力
2009年12月15日 64 ビット対応版 Google 日本語入力リリース by 向井淳、松田靖広、湯川洋平
Google検索
2009年11月13日 Help Google index your mobile site by Jun Mukai
2009年11月18日 Running desktop and mobile versions of your site by Jun Mukai
2010年4月1日 Google 音声検索が動物の鳴き声にも対応しました。 by 井上陸、中嶋海介
2010年4月14日 レシピ情報も探しやすくなりました by 渡邉悠、鈴木宏輔
2011年12月15日 Introducing smartphone Googlebot-Mobile by Yoshikiyo Kato
2012年12月18日 Google 検索で、いつでも便利に乗換検索 by 清野達也、並木洋平
2013年6月11日 Changes in rankings of smartphone search results by Yoshikiyo Kato
2015年2月26日 Finding more mobile-friendly search results by Takaki Makino
2015年4月21日 Rolling out the mobile-friendly update by Takaki Makino [176]
2016年3月15日 Updating the smartphone user-agent of Googlebot by Katsuaki Ikegami
2017年2月3日 日本語検索の品質向上にむけて by Shin Natori
騒動・問題点
2016年4月、欧州委員会はAndroidの支配的地位を利用して他社を締め出したとする文書を送った[177]が、同文書の中で、フェアサーチ（FairSearch）が2013年3月に告発した反競争的行為を調査の上で排除するよう命令し、また別件で2011年1月から続けている反競争的行為も根拠に加え巨額の罰金を課す方針を示した。
プライバシー問題
平成24年（2012年）3月1日付で、提供している60以上のサービスのプライバシーポリシーが統合された[182]。
これにより、以下に挙げる情報が一括管理されるようになった。
Google検索の記録
YouTubeの閲覧記録
一括管理をすることで、サービスの効率アップと伴に、的確な広告表示が可能になる見込みだが、クラッカーに狙われやすくなるとの懸念もあり、欧州連合が実施延期を求めたり[183]、大韓民国政府が改善勧告を出す[184] など波紋を呼び[185][186][187]、同2月29日には日本国政府も、個人情報の慎重な取り扱いを文書で要請した[188]。この点、Google側によれば、「方針や収集情報の種類そのものには変更がなく、わかりやすいように統合しただけであり、従来通り利用者自身が個人情報公開に関するオプションを設定できる」とのことで、もし法廷命令などがあれば、同一データベース内から全ての情報が取り出されることになる[189]。
ブラウザ「Safari」に組み込まれた、追跡クッキーをブロックする機能を回避したとして起訴された。この事件で連邦取引委員会へ2012年は2250万ドル[190]、2013年には1700万ドルの制裁金を支払った[191]。イギリスでは同種の起訴が無効化されることを求めて裁判を起こし棄却された[192]。
日本における問題とその対応
平成20年（2008年）8月5日から、日本でも公開されたが、公開当日から個人のプライバシーを侵害しているとして日本国内より非難が集中し、のちに申告された物だけぼかしを入れたり画像をごっそり削除するなどの対処を行った[193]。ただし、いまだにプライバシーを侵害しているとして非難されている。また、「日本のプライバシーに対する感覚は、アメリカ、イギリスとでは違うのではないか。日本では、…… プライバシーなんて気にしていない。」という発言を行った社員もいる[194]。日本ではストリートビューを停止すべきとの要求も出された。これに対し、平成21年（2009年）6月日本の総務省は、適切な処理が行われている限りでは道路周辺映像提供サービスそのものに違法性はなく、一律の停止ではなく個別に侵害のおそれのある事案に対処していくことが望ましいとの見解をまとめた。一方で「法的な問題を克服できたからといって直ちに受け入れられるサービスといえるわけではない」と指摘しており、一般市民の抱く不安感の解消のための取組をサービス提供者に求めた[195][196][197]。
米国における問題とその対応
米国ペンシルベニア州の住民がストリートビューで自宅内部を勝手に公開されたとして、裁判をおこしたが、「現代では完全なプライバシーなどは存在しない」と反論し[198]、非難を浴びた。これに抗議しての行動か、非営利組織のプライバシー保護団体がGoogle EarthでGoogle取締役の自宅を公開した[199]。
英国における問題
アクセス制限
一般的には検索国の法律に従って行われるが、アメリカの企業であるため、アメリカ国内の法律によって違法と判断されたサイトについては、全世界で表示されない。例えば、デジタルミレニアム著作権法に抵触すると判断されたサイトについては、日本人向けのコンテンツであっても日本国内から検索できず、米国国外を経由しても同様である[201]。中国においては穀歌を展開して当初は中国政府の検閲に協力していたものの[202]、これはマイクロソフトなど他のIT大手4社とともに「圧政に加担」と2006年2月15日のアメリカ合衆国下院国際関係委員会アジア・太平洋小委員会の公聴会で非難されており[203]、結局、自由な情報アクセスを求める社風と非民主的な中国政府は対立したため、2010年3月22日に検索事業からの撤退を表明した[204]。
2002年10月22日、およそ113のインターネット上のサイトがドイツ語版とフランス語版から除去されているとの調査結果が報告された[205]。このサイト規制は主として白人民族主義（White nationalism）、ナチ、反ユダヤ主義、イスラーム過激派のサイトに影響を与えた。フランスとドイツの法の下では、ヘイトスピーチの否定と、ホロコーストの事実を否定することは違法である。Googleはこれらの法を遵守して、そのような題材を含むサイトを検索結果に含めないようにした。検索がこのような形で影響を受けているかどうか直接確認するすべは無い。
宗教団体サイエントロジーが同団体に批判的なサイトの削除をデジタル・ミレニアム著作権法 (DMCA) を根拠に求めに応じ、削除を実行したところ、この姿勢を批判する市民グループが訴訟の動きを見せたことから元に戻した。
CNET出入り禁止事件
2005年7月、CNETのエリノア・ミルズ記者が執筆したGoogle絡みのプライバシー問題についての記事中、説明の一環として、CEOのエリック・シュミットについてGoogleで検索した結果を公表した。そこには、シュミットのおおよその資産や自宅住所、シュミットがGoogle株の売却を行ったことなどが掲載されていた[206]。Google広報部は、この行為はプライバシー侵害に当たるとして、CNETの全サイトを検索結果から外した。さらに、CNETの記者全員からの取材を1年間拒否するとの声明を出した。その2か月後に両者は和解しCNETのサイトは再び検索結果に表示されるようになった。
中国共産党による検閲とハッキングをめぐる動き
中華人民共和国内における、Googleの事業である「穀歌」は、当初は中国共産党政府による検閲に協力し、中国共産党の主張に相反するウェブサイトは表示されなかったため[203]、アメリカ合衆国議会による公聴会で批判されていた[203]。
その後、中国共産党政府に批判的な政治活動家が所有するGmailのアカウントに対して、同国内からInternet Explorerの脆弱性を利用したサイバー攻撃を受けていたことが判明し、2010年1月13日にグーグルは公式ブログでこの事実を公開した。さらに攻撃したハッカーが中国共産党政府に所属する傘下組織であったことが分かったため、同国からの検索事業の撤退を示唆した[207][208]。
これについて、中華人民共和国外交部報道局は「国内の法律に従うしかない」と述べたが、当時のヒラリー・クリントン国務長官は「サイバー攻撃に対して中国共産党政府からの説明を求める」とした[209]。なお、Internet Explorerはこの攻撃に使われた脆弱性が問題となり、オーストラリアの政府機関が同攻撃に対する脆弱性が無い、他のインターネットブラウザへの推奨を進めるといった異例の事態に発展し、Googleは中華人民共和国内のインターネットユーザーに使用者が多い、Internet Explorer 6に対してのサポートを同年3月で打ち切った[208]。
なお、2010年12月4日の「ニューヨーク・タイムズ」紙によると、「ウィキリークス」が公開をしたアメリカ合衆国国務省の外交公電により、一連のGoogleへのサイバー攻撃は、中国共産党政府が主導したもので、中国共産党中央政治局常務委員の李長春と周永康による指示で行われていたことが判明したと伝えられた[210]。
この事態を受けて、Googleは中国共産党政府と交渉を重ねたが折り合いが付かず[211]、2010年3月23日には同国内からの検索事業を撤退し、この日以降は同国内の検索サイト（http://www.google.cn ）にアクセスすると、元はイギリスの植民地であり、現在も表現の自由や報道の自由が保障されている特別行政区で、検閲がない香港のGoogle検索サイト（http://www.google.com.hk ）にリダイレクトする様になった。
ただし、中華人民共和国国内から香港の当該サイトにアクセスし、中国共産党政府が金盾で規制している特定の語句を検索すると、接続が出来なくなるなど「香港においても、中国共産党政府当局による規制が行われている」と一部のメディアで報道された[211][212]。
「ゴーストネット（英語版）」も参照
ただし、撤退させたのは検索事業のみであり、その後も北京市や上海市、広州市にオフィスを残存させている[213][214]。また、2017年には同国市場への復帰を企図してAlphaGo対柯潔を中国共産党政府と共催し[215][216]、同年12月にアジア初の人工知能研究センターを北京市に開設した[217][218]。
2018年8月、グーグルが中国の検閲を受け入れた検索サービス「ドラゴンフライ」を開発してることが暴露された際はグーグルの社員1400人が署名で抗議する事態となった[219]。
サジェスト機能に関する名誉毀損問題
実名で検索する際、途中から予測文字や補足情報を表示する「サジェスト機能」により日本人男性がプライバシーを侵害されたとして、本社に表示差し止めを求める仮処分を申請し、東京地裁は2012年3月19日付けで申請を認めたが[220]、これに対し、「日本の法律には従わない」とコメント。2013年4月15日、小林久起裁判長は、サジェストについて「違法な投稿記事のコピーを容易に閲覧しやすい状況を作り出している」と指摘し、日本人男性の訴えを認め、本社に表示差し止めと男性への慰謝料30万円の支払いを命じた[221]が、その一方で、2013年5月30日、同じ東京地裁が別の男性の、ほぼ同様のケースで本社を訴えた訴訟に対して、請求棄却の判断を出したため、同じ裁判所内で似通ったケースで別々の判断を出すという異例の事態が発生した[222]。
キュレーションメディア台頭による検索の質の低下の問題
2016年、DeNAのヘルスケア情報キュレーションサイト（まとめサイト）「WELQ」（ウェルク）において、不正確な内容や著作権侵害のおそれのある医療記事が大量に存在するという問題に端を発し、DeNAの他のキュレーションサイトでも無断転用・リライトの懸念もある大量のコンテンツを外注することで、低品質で内容に問題のあるコンテンツがGoogle検索の上位を占めているという問題が明らかになった。リクルートホールディングス、サイバーエージェントなども同様の問題があり、自社のまとめサイトの一部の記事の公開を停止した[223]。
一連の騒動で、キュレーションメディアによってGoogle検索の結果の質が低下させられており、「悪貨が良貨を駆逐する」という状態になっていることが衆目に明らかになり、Google検索の信頼性は大きく低下し失望を買った[224]。SEMリサーチの渡辺隆広は、Googleの検索はDeNAがキュレーションサイトで行ったような、クラウドソーシングを活用して記事を乱造するというスパム的手法にひどく弱いと指摘している[225]。2017年2月3日、ウェブマスター向け公式ブログで「日本語検索のアルゴリズムを変更した」と発表。日本語検索で表示される「検索結果のより上位に自ページを表示させることに主眼を置く、品質の低いサイト」の検索エンジン最適化への対策を意図しているという[226]。2017年12月6日には、医療や健康に関する検索結果の改善を意図してページの評価方法をアップデートした[227]。Googleは医療・健康に関連する検索のおよそ 60% に影響すると述べており、SEO専門家の辻正浩は、WELQ後に実施された健康・医療分野の改善としては最大で、健康関連の検索に限れば検索順位の変動として前代未聞の規模であると評価している[228]。WELQ的な手法で運営されていたサイト、「いしゃまち」「ヘルスケア大学」などの記事を大量生産する手法で運営されていたメディアやNAVERまとめやYahoo!知恵袋などのCGMサイトが順位を落とした[228]。
グーグルブック検索事件
詳細は「Google ブックス#著作権侵害」を参照
独占禁止法違反容疑
欧州委員会による調査
2010年11月30日、欧州委員会は、欧州競争法 (=Competition Law) 違反の疑いで正式に調査すると発表した[229]。
米連邦取引委員会による調査
2011年6月24日、米連邦取引委員会（FTC）が調査を開始した[230]。
「忘れられる権利」が行使された例
2014年5月13日、欧州司法裁判所が、過度な個人情報を削除するよう命じ、インターネット上で過去に報道された自分の記事が、検索結果に表示されるのは不当だとして、スペイン人の男性の訴えが認められた[231]ことを受け、「忘れられる権利申請フォーム」を公開した[232]。
2015年4月20日、日本国内を対象としたGoogle マップのサービスで、一部の表記が何者かによって不正にいたずらと思われる書き込みに差し替えられていたことが分かった[233]。
Googleが開発したAndroidが、オラクルのプログラミング言語Javaの特許と著作権を侵害しているのではないかとして、2012年4月にオラクルより93億円の損害賠償を求める訴訟を起こされた。最終的にはフェアユースが認められる形で2016年5月に全面勝訴となった[234]。
不適切な場所への広告の掲載
2017年3月、一部の広告が、傘下の動画共有サイトユーチューブでテロや反ユダヤ主義をあおる動画とともに掲載されていると、英紙タイムズが報道。これをきっかけに批判が起こり、イギリス政府や英紙ガーディアンがユーチューブの広告を取り下げ、フランスのHavas（広告・マーケティング代理店、世界6位）は、Googleのディスプレイネットワークとユーチューブから同社のイギリスの顧客の広告を撤退、 セインズベリーズ、トヨタ自動車、フォルクスワーゲン、 グラクソ・スミスクライン、BBC、Guardian、通信大手AT&T、VerizonとGoogleの広告ボイコットは拡大した。タイムズによると、250を超える企業・組織がイギリス向けユーチューブへの広告を停止した。[235][236][237]
3月20日、広告ポリシー（広告を掲載する場所に対する企業の発言力強化に向けた変更）を見直しを行う旨の公式コメントを発表したが、これは、広告主の相次ぐ撤退表明により、ピボタル・リサーチ・グループが親会社アルファベットの投資判断を引き下げたことによる[236]。
大規模接続障害
2017年（平成29年）8月25日、日本のインターネットで大規模な接続障害が発生した。同日昼頃、NTTコミュニケーションズは同社が運営する「OCN」が断続的に接続できなくなっていると発表した。障害は昼0時22分ごろ発生し、0時45分ごろに復旧した。KDDIのネット接続サービスでも同様に、昼0時24分ごろ発生し、0時47分ごろに復旧したとしている（KDDIは夕方まで混乱したという情報がある）。他にもさくらインターネットで同様の障害が発生した。大手のネット接続サービスが使えなくなった事で、証券会社（楽天証券、SBI証券、GMOクリック証券）や銀行（りそな、新生、ジャパンネット、自分銀行）、ネットゲーム（LINE、任天堂、ガンホー、ミクシィ）、EC（メルカリ）、交通（JR東日本）が0時半ごろから3時や5時ごろまでサービスを停止した。
原因は米グーグル社が送り出した大量の誤った経路情報だった。 8月25日午後0時22分、米グーグル(AS15169)が65万から70万ほどの誤った経路情報を米ベライゾン(AS701)に送った。 これはフルルート情報（インターネット上の全ての経路情報）を5万件以上（受け手によっては16万件オーバー）上回る数であり、これを処理しようとした複数プロバイダーのルーターがダウンしたり高負荷で通信を捌き切れなくなった。誤った経路情報とは、遠回りになるにもかかわらずグーグルが最短経路だとするものだった。 KDDIはベライゾンを自身より上位の接続相手（トランジット先）としていたため、この誤った経路情報をそのまま受け取り、結果として大きな影響を受けた。 ソフトバンクグループとNTTコムへの影響は比較的軽微だった[238]。
その他
テレビ放送
2007年1月21日、初めてテレビ局の長期取材に応えた『グーグル革命の衝撃 〜あなたの人生を“検索”が変える〜』がNHKスペシャルで放送された。
広告展開
2009年より年末から年始にかけてテレビCMで広告展開がされている。また12月30日から1月7日頃までの間は各テレビ局の特別番組などではスポンサーにもなっている。また、2011年10月以後、フジテレビジョンの「すぽると! サタデースペシャル」では筆頭協賛者となり、1分間のコマーシャルを提供するようになった。CMの動画はYouTubeで「Google CM」で検索することにより見ることが出来る。
派生語
英語
英語圏では「（広義では他の含めたすべての）検索エンジンで検索する」という意味の動詞として使われることが多くなっている。動詞として英語版ウィキペディアにも収録されている (en:Google (verb))。2003年には、アメリカ方言学会が、この単語が広く使われている動詞であると正式に認めた[239] 。2006年7月6日、Merriam-Websterが発表した辞書の最新版では、動詞としての意味「WWWの情報を得るためにGoogleの検索エンジンを利用する」で掲載された。なお、Google側は商標の普通名称化を招くとしてこの用法に抗議していた[240]が、2015年のロゴ変更時に公開された公式動画では動詞となったGoogleを紹介している[1]。
Googling
Googling として名詞化された言葉は、もともとの「検索する」という意味合いから派生し、特に「他人の氏名で検索する」場合を指すことが多くなった[241]。
ogooglebar
「検索エンジンを使っても目的のものを見つけられない」という意味である[242]。
日本語
ググる（五段活用動詞）
基本的には、「googleを使って検索する」という意味で使用されるが、その他検索エンジンを使った検索においても使われる場合がある。Yahoo! JAPANで検索する場合は「ヤフる」を用いる場合があるが、「ヤフーでググって」という言い方もジョークで言われていた。また、「普通にウェブ検索しろという」意味で、一般動詞として使われるようになっているが、これに対しては、上記の英語での派生語の使用と同様『商標の普通名称化の懸念』から、google側は「グーグルとその関連サービスのみに使うべきである」と明言している[243]。
また、そこから派生した語に2ちゃんねる用語で「ググれカス」がある（子音だけを並べて「ggrks」と略表記されることもある）[244]。元来は電子掲示板の2ちゃんねる上で、つまらない質問に対する返信として書き込まれたものである。
災害時はご覧ください。
生活情報・札幌
生活情報・道央
北海道地震でインフラが麻痺した恐さを知った中で、
インフラに関する連絡先等を
今後も記事に載せておきます。
最悪・・皆さんは自力で調べるとは思いますが、念の為に・・
このまま、インフラに関するホームページや連絡先を載せておきます。
電気・ガス・水道・航空会社・列車・道内のバス会社・高速道路に関する
会社のホームページと電話番号を出来るだけ！！まとめました。
でわでわ。
また、宜しくお願いします。
Have a nice day!！
☆★☆★☆☆★☆★☆☆
皆様へ・・
いつもいつも、、こんな話につきあって頂いて
有難うございますｍ（＿ ＿）ｍ
そして・・
ご観覧してくれる皆様もどうもです。
その中には、生きている人達だけではないこともあります。笑ｗ
でわ・・
☆しりとりゲーム続行です！！笑
ペテルギウス版
☆★☆★☆☆★☆★☆☆
↓
☆★☆★☆☆★☆★☆☆
最近結構、ここに居ます。笑
インターネット社会最古となる、１９８０年代の世代として
霊界大師真魚として、霊界でも、生まれ育ち営む地球でも
目の前の事しか見えていない、一般人はまだしも
その辺の霊能者と一緒にされても困ります。
霊界の地球の全世界を管轄する中枢の皆様が
財界人でもない、学者でもない僕を霊界の頃から
この時代の記録の為に委託した理由が、
今となれば解らなくは無い。
